TPP後の近未来の日本社会の予想図

現在の状況から、TPP後の近未来の日本社会が透けて見える。

１７世紀から２０世紀初頭まで、欧州の白人社会は未開の国々
（アジア、アフリカ、中南米）を次々に植民地として支配し、現地
民を奴隷化して富を収奪し続け、本国の王政を維持した。

その尖兵役を果たしたのがキリスト教の宣教師たちであった。

そして今、TPPで再び二番煎じの植民地化が進められようとして
いる。いや、既に水面下では植民地化が進んでいると思えてなら
ない。その尖兵役は、外資系の損保会社である。

日本企業は既に外資系の損保に操られ、支配されていると言って
も、決して、過言ではないだろう。

先日、JR九州の管理施設内の日本企業の店舗内で敷物に足を取
られて転倒した高齢者が、肩や腰を負傷し、そのことを後日になって
店舗側に報告し、マットの形状や置き方について注意を喚起した。

初めは平身低頭していた店舗側は、保険契約の損保会社の意見を
聞き態度を一変させた。
曰く、「負傷者が勝手に転んだもので、写真（ビデオ）ではマットは無
関係として写真さえも見せようとせず、治療費の負担も拒絶した。
負傷者は弱い立場の善良な個人、日本企業は保険会社の主張を盾
に責任回避に躍起である。

TPPが実施される前から既にこの状況であれば、TPPが推進され、実
行段階に移行した場合、日本企業は米国側の言うがままで、代理人
の弁護士か、名義人の奴隷監視人と同じになるのは既定路線と看做
さざるを得ない。

その結果、日本人同士が争い、いがみ合い、憎しみを募らせ、加害者
側か被害者側の対立社会を形成することになるだろうと予測する。

以上は、日本の近未来を想定した私の推測であるが、故・小松左京の
著書・日本沈没よりも遥かに現実味を帯びていると確信する。
その通りにならないことを祈るばかりである。